- 特定保健指導とは
- 特定健診の結果等を基に「動機付け支援」、「積極的支援」に該当した方に対し行います。
生活習慣病の温床となるメタボリックシンドロームの解消のための行動変容(生活改善)を様々な働きかけやアドバイスで効果的な支援を行うものです。
対象者の方には事業所経由で「特定健康指導利用のご案内」をお送りしています。
ぜひ、お受けください。
- 対象者選定方法について
- 特定健診結果から、メタボリックシンドロームのリスクの数や年齢などを総合して、生活習慣病の発症リスクが高く、生活習慣の改善による生活習慣病の予防効果が多く期待できる方など、生活習慣改善の必要性に応じて特定保健指導対象者を選定します。
(これを、階層化といいます。)- ●特定保健指導階層化基準
特定健康診査結果 特定保健指導対象者 腹囲 追加リスク
①血糖
②脂質
③血圧喫煙歴 40~60歳 65~74歳 男性≧85cm
女性≧90cm2つ以上該当 ― 積極的支援レベル 動機づけ支援レベル 〃 1つ該当 あり 積極的支援レベル 動機づけ支援レベル 〃 1つ該当 なし 動機づけ支援レベル 動機づけ支援レベル 〃 該当なし ― 情報提供レベル 情報提供レベル 男性<85cm
女性<90cm
でBMI≧253つ該当 ― 積極的支援レベル 動機づけ支援レベル 〃 2つ該当 あり 積極的支援レベル 動機づけ支援レベル 〃 2つ該当 なし 動機づけ支援レベル 動機づけ支援レベル 〃 1つ該当 ― 動機づけ支援レベル 動機づけ支援レベル 〃 該当なし ― 情報提供レベル 情報提供レベル 特定保健指導対象者 40~60歳
腹囲 男性≧85cm女性≧90cm
追加リスク①血糖②脂質③血圧 2つ以上該当
追加リスク①血糖②脂質③血圧 1つ以上該当
喫煙歴 あり
喫煙歴 なし
追加リスク①血糖②脂質③血圧 該当なし
- 情報提供レベル
腹囲 男性<85cm女性<90cmでBMI≧25
追加リスク①血糖②脂質③血圧 3つ以上該当
追加リスク①血糖②脂質③血圧 2つ以上該当
喫煙歴 あり
喫煙歴 なし
追加リスク①血糖②脂質③血圧 1つ以上該当
追加リスク①血糖②脂質③血圧 該当なし
- 情報提供レベル
特定保健指導対象者 65~75歳
腹囲 男性≧85cm女性≧90cm
追加リスク①血糖②脂質③血圧 1つ以上該当
追加リスク①血糖②脂質③血圧 該当なし
- 情報提供レベル
腹囲 男性<85cm女性<90cmでBMI≧25
追加リスク①血糖②脂質③血圧 1つ以上該当
追加リスク①血糖②脂質③血圧 該当なし
- 情報提供レベル
- 【階層化基準】
①血糖 : 「空腹時血糖 100mg/d以上」または「HbA1c 5.6%以上」
※平成25年度からHbA1c検査の単位が国際基準であるNGSP値に変更されました。
②脂質 : 「中性脂肪 150mg/dl以上」または「HDLコレステロール 40mg/dl未満」
③血圧 : 「収縮期血圧 130mmHg以上」または「拡張期血圧 85mmHg以上」
積極的支援・・・・メタボリックシンドロームのリスクが重なっている方
動機付け支援・・・メタボリックシンドロームのリスクが出現しはじめた方 - ●特定保健指導階層化基準
- 指導内容について
-
積極的支援 初回面接で専門家とメタボリックシンドローム改善計画を立て、3ヶ月以上継続したサポートを受けながら健康づくりをします。
6ヶ月後に健康状態や生活習慣の確認が行われます。動機付け支援 原則1回の専門家との面接で生活習慣改善のための計画を立て、6ヶ月後に健康状態や生活習慣の確認が行われます。 - 指導機関及びスケジュールについて
- 指導を受ける機関については、原則、特定健診を受診した健診機関となりますが、健診機関によっては別の指導機関で受けていただくこともあります。
その他、スケジュール等、詳しくは対象者の方に健保組合からお送りする「特定保健指導利用のご案内」をご覧ください。
- 指導費用について
- 特定保健指導料は無料です。
- 指導を受けられた方へ
- ※特定保健指導を利用した以下の方に対し後日1,000円分のプリペイドカードを贈呈しております。
【対象となる方】
下記1.2いずれも該当する方
1.特定保健指導の対象者となり特定保健指導を利用した方
2.特定保健指導の期間中に途中脱落せず完遂した方
※途中脱落:保健師等からの連絡(メール・電話等)を拒んだり、最終結果報告やアンケートを返送しなかった場合が該当します。
指導後の検査結果によるものではありません。
特定保健指導終了後の健診結果は問いません。
- 特定健康診査等実施計画について
- 第4期「特定健康診査等実施計画」を策定いたしました。当健保組合は、この計画に基づき特定健診・特定保健指導を実施しています
- 第4期 特定健康診査等実施計画(令和6年2月策定)